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住まいの性能

​住まいにも性能があるの?

私たちが暮らす家は、雨風をしのぐ最低限の壁と屋根があれば良いわけではありません。丈夫で長持ち、健康で快適に安心して暮らす事ができる住まいは、あらゆる面で高い性能を持っていなければ実現しません。

​自動車や電化製品などのように、住まいにも”性能”があるのです。

​では、どんな性能が求められるのでしょう。

 

住まいの性能

 

耐震性能

​在来工法の現状

日本の伝統工法である木造軸組み工法は、本来地震に強い優れた構法でした。

しかし、戦後の住宅不足から簡単に大量に家をつくる時代に変り、よりコンパクトに合理的かつ低コストで家をつくることが常態化すると、柱や梁は細く仕口も簡単なものだけになり、簡略化され一部では秩序すら無くなってしまいました。

特別な技術がなくてもつくれる事は良い事ですが、根拠のない簡素化は耐震性に大きな影響をあたえてしまい、その結果震災で倒壊するおそれがある建物がいまだに多く残っています。

震災に備えて考えると

現在の法律は耐震性の見直しが図られずいぶん良くなってきましたが、あくまでも法律は最低限度なので「これで完全」というものではありません。

大地震はいつ来るかわかりません。だから、いざという時に住まいに求めたい事が二つあります。

一つ目は、地震が来た時「自宅にいれば安全」と言えること。

二つ目は、その後も小さな補修程度で住みつづけられること。

これらの条件を満たす事、つまり倒壊しないことはもちろん、基本構造がびくともしない家が、耐震性能を考える上での基本となります。

このことからくらし工房では、2階建てでも許容応力度計算(木造3階建て以上で必要な計算)を行い、住宅性能表示制度の等級2を基準として計画するようにしています。その上でプランに無理が無ければ等級3を目指しています。

​構造強度のほかに

構造強度とは別に、耐震性に影響をあたえることがあります。

それは結露や雨漏りなどによる構造材の腐食によって、強くしたはずの土台や柱とその接合部が全く役に立たなくなってしまう事です。これでは一生懸命検討してお金をかけた甲斐がありません。

雨が漏らないように設計・施工する事は当然のことですが、その後のメンテナンスをきちんと行っていかないと、長期的に問題がおこらないとは限りません。

結露についてはさらに注意が必要です。

結露をおこさない事が大切

これからの住まいは省エネ住宅にする事が、世界的な環境問題から求められています。ですがそのまま断熱材やサッシを高性能なものにして、冷暖房を高効率化した「数値だけの省エネ住宅」では、結露の問題は解決されません。むしろ結露を増やす結果になる場合もあります。

高断熱化には気密や通気、換気を正しく計画し、高い精度で施工することが必要とされ、それら全てをセットで考えなければなりません。

高断熱高気密を理解して計画すること、それによって構造材をずっと良い状態に保つ事、それが出来てはじめて耐震性能を長期にわたって維持することが可能となります。

耐震性能(住宅性能表示制度:耐震等級)は、2等級を標準として、プランに応じて3等級

 

省エネルギー性能

正しく断熱を行う

日本の木造建築は、もともと暖房を行って家中を暖めるようにつくられていません。近年住宅用の冷暖房機器が発達してから、主に寒い地域から気密性の高いアルミサッシが導入され、厚い断熱材を入れるようになり、冷暖房を効かすために小手先の改良がおこなわれて来ました。

しかし、このことが住宅を腐らせる原因となり、健康に悪影響を与える結果を招いてしまったのです。

この寒冷地での大失敗の経験から、正しい断熱・気密化を行うことが、住む人と建物双方に良い環境が出来るという事がわかっています。

全館・常時冷暖房の効果

断熱性とともに気密性をしっかり高めることで、温度差がとても小さくなり、快適な温度を保つことが出来ます。それによって全館・常時冷暖房を行うことが可能となり、家中の温度差が無くなると同時に、少ない光熱費でずっと家を保温し続ける事が出来ます。省エネルギーでありながら快適で健康な住まいは、正しく断熱・気密を行う事によってはじめて達成できるのです。

省エネルギーは光熱費だけでなく建物のライフサイクルで考えなければなりません。

高断熱・高気密住宅は、結露によって建物が傷まないので、快適性を維持しながら小さな維持費でずっと長く使い続けることが可能な、省エネルギー・省コストの住まいです。

断熱性能(外皮平均熱貫流率:UA値) 建築物省エネ法の基準値で6地域を最低基準として、最高2地域の基準に高めます。

                   FPの家:省エネルギー住宅(ZEH・低炭素認定住宅・長期優良住宅など)はそのまま認定を

​                   受けられます。

気密性能(隙間相当面積:C値)     平均0.5c㎡/㎡

 

耐久性能

変りつつある木造の資産価値

木造の寿命は30年と言われていた時代がありましたが、現在でもそれはあながち間違いではありません。なぜならば、日本の木造住宅の多くは耐久性に影響を及ぼす結露に対して、完全な対策が講じられていないからです。完全な対策とは、結露によって発生した水分を通気層などから抜くことではなく、結露自体を起こさせない事です。これが出来て初めて100年持つ高耐久住宅と言えるでしょう。

しかし、木造はコンクリート造と比べて半分の寿命しかないとされている、日本の資産価値基準が変わりつつあります。リフォームを行って長寿命化を行う事や、耐久性の高い住宅に対して資産価値を伸ばそうという動きがあります。つまり、良い木造住宅なら転売時に値が付くようになり、転勤などで住む場所が変わっても、マイホームの買い替えで住み変えて行く事も可能になるのです。

防腐・防蟻対策

緻密な断熱施工と高気密化によって、建物の構造躯体内に結露を起こさせない事により、構造材が常に乾燥した状態に保たれ、腐食を防ぎます。その上で、土台や柱を耐久性の高いヒノキや杉などの無垢材を使用し、材の通気性を高めておくことで、シロアリ被害も抑えます。シロアリに対しては二重の対策として、ホウ酸防蟻処理を提案しています。

木材本来の耐久性

住宅性能表示制度では、木材の寿命はヒノキなどで75年から90年と言われていますが、強度でいうと100年から200年で最も高く、それ以降1000年近くかけて元に戻るとされています。ということは、良い環境にさえ置かれていれば、木材は一生モノなので、30年で腐らせることがいかに問題かということがよくわかります。

基礎の耐久性

木材だけでなく基礎のコンクリートにも寿命があります。おおよそ生コンの強度と材量の比率によって決まります。

一般の木造住宅に使われるコンクリートが40年~50年で強度低下が始まるのに対して、コンクリートの強度を高めることで100年近くまで寿命を延ばすします。

耐久性能(住宅性能表示制度:劣化対策等級)  3等級

 

維持管理

​性能

​長寿命住宅こそ維持管理が重要

住宅の耐久性が高くなると、設備や配管などは、リフォームやメンテナンス時にそれぞれの寿命によって更新していかなければなりません。住まいの素材や部品は、維持管理を行うために更新のしやすさが求められるのです。

設備配管については、ヘッダー式とし、点検口の設置や配管経路の集中化を行い、24時間換気はダクト式集中型システム換気を採用します。(アルデ集中換気システム)​

点検の重要性

維持管理では、築年数を問わず住宅履歴情報の保管と定期的な点検を行い、新築時から60年以上先までのメンテナンス計画と、その維持費がわかる維持管理計画表の作成をおこなっています。

維持管理性能(住宅性能表示制度:維持管理対策等級)  3等級

 

健康・

​バリアフリー

ヒートショックの問題

日本の既存住宅の温熱環境は、先進国の中では特に酷く、トイレや浴室でのヒートショック事故が社会問題となっています。これを防ぐためには、住宅を断熱化して室内から水回りを温かくすることと、温度差を無くす事が最も有効です。

新築では、段差がなく入口が広いバリアフリー化はあたりまえの時代になりましたが、ヒートショックについては、未だ解消されていな住宅が多いのが現状です。高断熱化をおこない全館冷暖房とすることは、地球環境のためだけでなく、家族をまもるために必須であると言えます。

日本ならではの健康被害

ヒートショックによる事故ほかに、健康を害する要因として、結露によって起こる空気環境汚染があります。結露は、湿気による埃の吸着とカビを発生させ、それらを好むダニを増殖させます。カビの胞子とダニの糞や死骸が室内に広がると、その中で生活する人はアレルギーや慢性病などのシックハウス症候群になる恐れがあります。住まいに結露を起こさせないことが、健康を考える上でとても大切なのです。

 

このように温度差と結露は、人に与える様々なストレスとなっています。ストレスのない家が本当のバリアフリーであることは言うまでもありません。温度差と結露を起こさせない、しっかりした性能をもつ家を建てることが基本であると考えています。

 

環境性能

住宅の環境性能とは、自然環境やまちなみに配慮しているか、という外部や社会に対することと、人が生活するうえで住みやすく快適であるか、という居住性についての二つがあります。

社会に対しては、住宅にかかわる建材の製造から建築、生活、廃棄まですべてのライフサイクルCO2を評価し、削減していく事を考えます。

また、デザインの調和や緑を増やすことも、街の環境として計画します。

居住性においては、広さや明るさなどの心地よさと、温熱環境や健康性などすべてのことが含まれます。

住まいづくりの計画として、CASBEEなどの評価システムを利用することを提案します。

 

可変性

長く住み継ぐための可変性

これからの住まいは、ライフスタイルの変化に対応し、次の世代に住み継いであらたな家族に適応することも考え、可変性を考えておくことも大切です。先々の可能性を設計時に計画に入れて、構造に影響なく部屋を繋いだり、入口を増やしたりする可変性を盛り込むこと、また将来の転売を考え、大きく違ったパターンも受け入れられるスケルトン・インフィルとして考えることなどは、住宅を資産として考える上で大事な要素となります。