住まいの性能

​住まいにも性能があるの?

家は、雨風をしのぐ最低限の壁と屋根があれば良いわけではありません。

丈夫で長持ち、健康で快適に安心して暮らす事など、求めたいものはたくさんあるはずです。

​住まいにも、自動車や電化製品などのように”性能”があるのです。

​では、どんな性能があるのでしょうか。

 
 
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耐震性能

​在来工法の現状

もともと日本の伝統的な工法である木造軸組み工法は、地震に強く優れた構法でした。

しかし、戦後の住宅不足から簡単に大量に家をつくる時代に変り、よりコンパクトに合理的かつ低コストで家をつくることが常態化すると、柱や梁は細く仕口も簡単なものだけになり、簡略化されて一部では秩序すら無くなってしまいました。

安く、特別な技術無しにできる事は良いのですが、多くは根拠のない簡素化になって耐震性に大きな影響をあたえてしまうようになり、その結果震災で倒壊する危険がある建物が多く存在するのが今の在来工法の現状です。

震災に備えて考えると

現在の法律は耐震性の見直しが図られずいぶん良くなってきました。しかし法律は最低限度なので「これで完全」というものではありません。

大地震はいつ来るかわかりません。だから、住まいに求めたい事が二つあります。

一つ目は、地震が来た時「自宅にいれば安全」と言えること。

二つ目は、その後も簡単な補修程度で住みつづけられること。

倒壊しないだけでなく、被災後を考えて基本構造がびくともしない家をつくる事が重要だと思います。

建物の形やバランスも考慮し、2階建てから許容応力度計算(木造3階建て以上で必要な計算)を行い、強度の根拠をしっかり確認する事。

強度の基準は、住宅性能表示制度の等級2(法律基準の1.25倍の壁量)を最低として、プランに無理が無い場合に等級3(同1.5倍)を満たすようにします。

​構造強度のほかに

構造強度とは別に、耐震性に影響をあたえることがあります。

それは結露や雨漏りなどによる構造材の腐食です。強くしたはずの土台や柱の接合部が全く役に立たなくなってしまうと、一生懸命構造を検討した甲斐がなくなってしまいます。

雨漏りや結露は、おこらないように建てる事も当然大事ですが、その後の維持管理メンテナンスをきちんと行わないと、長期的に問題がおこらないとは限りません。

結露や雨漏りに対してきちんと対策を行わなければ、建物は安全にならないのです。

結露をおこさない事が大切

結露に対して完全な対策を行うということは、そのメカニズムと建物つくりの関係があり、実は難しい部分なのです。

結露は断熱性(建物の省エネルギー性)ととても関係が深いので、とても慎重に考えなければなりません。

 

「省エネルギー性能」では、もうすでに脱炭素社会に向けて省エネルギー化が義務となってきています。

これは地球環境にとってとても大事な事で、推進すべき事ですが、断熱材やサッシを高性能にして、冷暖房や給湯器を高効率化した「数値だけの省エネ住宅」では、結露の問題は解決されません。きちんと考えて施工しないと結露を増やす結果になるつながる危険性もあります。

高断熱化には気密や通気、換気を正しく計画し、全てにおいて高い精度の施工を行うことが重要なのですが、

省エネルギーから考えると高断熱化だけが優先され、それ以外が正しく行われていないケースがまだ少なくないようです。その結果、普通の住宅よりも結露が増えてしまい、建物が腐食によって弱くなってしまう可能性だって考えられます。

断熱と気密を理解して計画すること、それによって構造材をずっと良い状態に保つ事、それがあってはじめて耐震性能も長期にわたって維持することが可能となります。

耐震性能(住宅性能表示制度:耐震等級)は、2等級を標準として、プランに応じて3等級

 
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省エネルギー性能

正しく断熱を行う

日本の木造建築は、もともと暖房を行って家中を暖めるようにつくられていません。近年住宅用の冷暖房機器が発達してからは、寒い地域から気密性の高いアルミサッシが導入され、厚い断熱材を入れるようになり、冷暖房を効かすために部分的な改善がおこなわれて来ました。

しかし、このことが住宅を腐らせる原因となり、健康に悪影響を与える結果を招いてしまったのです。

この寒冷地での大失敗の経験から、正しい断熱・気密化を行うことが、住む人と建物双方に良い環境が出来るという事がわかりました。

全館・常時冷暖房の効果

断熱性とともに気密性をしっかり高めることで、温度差がとても小さくなり、快適な温度を保つことが出来ます。それによって全館・常時冷暖房を行うことが可能となり、家中の温度差が無くなると同時に、少ない光熱費でずっと家を保温し続ける事が出来ます。

省エネルギーでありながら快適で健康な住まいは、正しく断熱・気密を行う事によってはじめて達成できます。

省エネルギーは光熱費だけでなく建物のライフサイクルで考えなければなりません。

高断熱・高気密住宅は、結露によって建物が傷まないので、快適性を維持しながら小さな維持費でずっと長く使い続けることが可能な、省エネルギー・省コストの住まいです。

脱炭素の考え方

くらし工房では、脱炭素社会に向けた住宅のカーボンゼロ・マイナスの考え方を取り入れていますが、エネルギーの使用をゼロには出来ないために、エネルギーを作り出す事でトレードオフを行う「創エネ」に頼る事は最後に考えるようにしています。

考える順序としては、

躯体性能を高める → 省エネルギー設備の導入 → 創エネの導入

必要なエネルギーをムダなく大切に使うのが目的なので、最初に建物の性能を高めてエネルギーロスを出来るだけ減らしてから、次につくるのが正しい考え方で、一次消費エネルギーの削減量が同じだからといって、先に創エネに頼るのは間違っています。

また躯体性能を高める事は住宅の耐久性も高まるので、ライフサイクルで考えるカーボンマイナスにも貢献します。

創エネは、導入すること自体はとても良い事だと思いますが、現状では、住宅で創エネとして使える再生可能エネルギーは太陽光発電しかなく、都内のような屋根の小さい市街地では、太陽光パネルを無理して載せたとしても、屋根のメンテナンスの問題や落雪・反射などの近隣への影響など、導入にはデメリットがあり、慎重に考える必要もあります。

この分野では、今後の風力や地熱などの住宅利用の可能性を是非期待したいところです。

参考値

<断熱性能(外皮平均熱貫流率:UA値)>

参考値:0.6w/㎡k~0.4w/㎡k程度※

FPの家:参考:0.43w/㎡k(平均値)※ 

省エネルギー性能においては、長期優良住宅・低炭素認定住宅などほとんどの認定が問題なく受けられます。

<気密性能(隙間相当面積:C値)>

平均0.5c㎡/㎡以下※

※UA値は0.6w/㎡k(ZEH基準)を最低値として、プランや間取り、コストと全体のバランスによってフレキシブルに

検討します。

上限はありませんが推奨値として0.46~0.4w/㎡k(HEAT20のG2~FP工法)程度がバランス的に妥当と考えています。

※C値は特殊なプランや開口部、特に小規模の場合は0.5以上となる事があります。

 
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耐久性能

変りつつある木造の資産価値

木造の寿命は30年と言われていた時代がありましたが、現在でもそれはあながち間違いではありません。しつこいようですが、日本の木造住宅の多くは耐久性に影響を及ぼす結露に対して、完全な対策が講じられていないからです。

完全な対策とは、結露によって発生した水分を通気層などから抜くことではなく、結露自体を起こさせない事です。

これが出来ないと100年持つ高耐久住宅とは言えません。

日本の資産価値基準では、木造はコンクリート造と比べて半分の寿命しかないとされていますが、リフォームを行って長寿命化を行う事や、耐久性の高い住宅に対して資産価値を伸ばそうという動きがあります。

つまり日本でも欧米のように、良い木造住宅なら転売時に値が付くということが起こり、将来的には転勤などで住む場所が変わっても、マイホームの買い替えで住み変えて行く事も可能になってくると言われています。

防腐・防蟻対策

ここにも「結露」が関わってきます。緻密な断熱施工と高気密化によって、建物の構造躯体内に結露が起きなければ、常に乾燥した状態に保たれて腐食を防ぎます。これだけでもかなりシロアリの被害は減ります。

更に土台や柱を耐久性の高いヒノキや杉などの無垢材を使用して、基本構造で腐食とシロアリ被害を抑えます。

シロアリに対しての薬剤対策では、ホウ酸防蟻処理を提案しています。

木材本来の耐久性

住宅性能表示制度では、木材の寿命はヒノキなどで75年から90年と書かれていますが、良い状態におかれた木材の強度でいうと100年から200年で最も高く、それ以降1000年近くかけて元に戻るとされています。

ということは、木材は良い環境にさえ置かれていれば一生モノのはずなのに、30年で腐らせてしまうなんて大問題ですよね。

基礎の耐久性

木材だけでなく基礎のコンクリートにも寿命があります。おおよそ生コンの強度と材量の比率によって決まります。

一般の木造住宅に使われるコンクリートが40年~50年で強度低下が始まるのに対して、コンクリートの強度を高めることで100年近くまで寿命を延ばす事が出来ます。

耐久性能(住宅性能表示制度:劣化対策等級)  3等級

 
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維持管理

​性能

​長寿命住宅こそ維持管理が重要

住宅の耐久性が高くなると、設備や配管などは、リフォームやメンテナンス時にそれぞれの寿命によって更新していかなければなりません。住まいの素材や部品は、維持管理を行うために更新のしやすさが求められるのです。

設備配管については、ヘッダー式とし、点検口の設置や配管経路の集中化を行い、24時間換気はダクト式集中型システム換気を採用します。(アルデ集中換気システム)​

点検の重要性

維持管理では、築年数を問わず住宅履歴情報の保管と定期的な点検を行い、新築時から60年以上先までのメンテナンス計画と、その維持費がわかる維持管理計画表の作成をおこなっています。

維持管理性能(住宅性能表示制度:維持管理対策等級)  3等級

 
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健康・

​バリアフリー

ヒートショックの問題

日本の既存住宅の温熱環境は、先進国の中では特に酷く、トイレや浴室でのヒートショック事故が社会問題となっています。これを防ぐためには、住宅を断熱化して室内から水回りを温かくすることと、温度差を無くす事が最も有効です。

新築では、段差がなく入口が広いバリアフリー化はあたりまえの時代になりましたが、ヒートショックについては、未だ解消されていな住宅が多いのが現状です。

高断熱化をおこない全館冷暖房とすることは、地球環境のためだけでなく、家族をまもることにもなります。

日本ならではの健康被害

ヒートショックによる事故ほかに、健康を害する要因として、結露によって起こる空気環境汚染があります。また「結露」ですが、とにかく湿気による影響と湿気を好む菌は、日本の気候では大きな問題として様々な事につきまとっているのです。

住宅では湿気によって埃の吸着、カビを発生が起こり、それらを好むダニを増殖させます。

カビの胞子とダニの糞や死骸が室内に広がると、その中で生活する人はアレルギーや慢性病などのシックハウス症候群になる恐れがあります。

このように温度差と結露は、どちらも様々なストレスとなって人に影響を及ぼしますが、ストレスを無くす事がバリアフリーであるならば、性能で解決できる事はとても多く効果は高いと思います。

 
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環境性能

社会に対しての環境

住宅の環境性能とは、自然環境やまちなみに配慮しているか、という外部や社会に対することと、人が生活するうえで住みやすく快適であるか、という居住性についての二つがあります。

社会に対しては、住宅にかかわる建材の製造から建築、生活、廃棄まですべてのライフサイクルCO2を評価し、削減していく事を考えます。

また、デザインの調和や緑を増やすことも、街の環境として計画します。

居住性においては、広さや明るさなどの心地よさと、温熱環境や健康性などすべてのことが含まれます。

住まいづくりの計画として、CASBEEなどの評価システムを利用することを提案します。

 
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可変性

長く住み継ぐための可変性

これからの住まいは、ライフスタイルの変化に対応し、次の世代に住み継いであらたな家族に適応することも考え、可変性を考えておくことも大切です。

先々の可能性を設計時に計画に入れて、構造に影響なく部屋を繋いだり、入口を増やしたりする可変性を盛り込むこと、また将来の転売を考え、大きく違ったパターンも受け入れられるスケルトン・インフィルとして考えることなどは、住宅を資産として考える上で大事な要素となります。